インテリア産業協会｜キッチンスペシャリスト受験のご案内

キッチンスペシャリスト資格試験の受験概要

	試験日	平成22年12月5日（日）
	試験科目	学科試験、実技試験
	受験資格	年齢・性別・学歴・経験は問いません。
	試験会場	札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、高松、福岡、沖縄≪全国9会場≫
	受験コースと受験料	■総合コース　13,650円（消費税込）学科試験、実技試験を受験する方。 ■学科コース　10,500円（消費税込）学科試験のみ受験する方。 ■実技コース　10,500円（消費税込）　実技試験のみ受験する方。
	受験申請までのステップ	▼ステップ１：受験願書の入手［7月上旬から配布］当協会（本部事務局・支部事務局）および住宅設備メーカーの一部ショールームで配布。 ▼ステップ２：受験願書の作成受験コースを決定し、願書の作成。 ▼ステップ３：受験料の納入受験するコースの受験料を確認して郵便局で払い込んだ後、払込受理証明書を願書の裏面に貼付する。 ▼ステップ４：願書の提出［9月1日（水）～9月30日（木）消印有効］作成した願書は、必ず所定の封筒に入れて簡易書留で送付する。 ※簡易書留料金分の切手を貼っても、郵便局の窓口で手続きをせずにポストに投函した場合は、普通郵便扱いになります。必ず窓口で手続きをお取りください。 ※到着確認のお電話をいただいても対応いたしかねます。郵便局やゆうびんホームページで配達状況を調べることができますので、各自でお調べください。
	受験申請期間	平成22年9月1日（水）～9月30日（木）まで［消印有効］

受験願書・要項の入手方法

■ 協会から入手する
（1）協会で受け取る／頒布期間7月上旬～9月29日まで
インテリア産業協会（本部・支部事務局）まで直接お越しください。

（2）郵送で受け取る／頒布期間7月上旬～9月24日まで
送料がかかります。返信用封筒（B5サイズの書類が入る封筒に送料分の切手を貼り、返信先の宛名を書いたもの）をご用意いただき、協会本部までお送りください。送料は1部140円、2部240円、3部390円です。

送付先：〒160-0022　東京都新宿区新宿3-13-5　クリハシビル8F　KS受験願書係

■ ショールームで入手する／頒布期間7月上旬～9月29日まで
一部の住宅設備メーカーショールームで願書の配布をおこないます。
※在庫の状況によっては頒布終了日が早まる場合もございますので、早目に入手してください。
>>配布ショールーム一覧

試験科目の内容

	学科試験	内容
	住居と食生活	[1]家族と生活の変化(生活時間と家事等) [2]食生活とキッチン・料理(食品と調理技術等) [3]住いの歴史と設備・環境 [4]キッチン・バスのタイプ、レイアウトと水廻り [5]食関連法規
	キッチン空間	[1]キッチンのプランニング(プランのまとめ等) [2]キッチンの人間工学(調理の動作空間等) [3]キッチンの室内環境(採光と照明・換気・給排水・音等) [4]キッチンのインテリア(カラースキーム・インテリアスタイル等) [5]環境関連法規
	キッチン機能	[1]システムキッチンの構成材(規格・構成材等) [2]部品部材のハードウェア(主要なキャビネット等) [3]ビルトイン機器(冷凍冷臓庫・食器洗い乾燥機・過熱調理器等) [4]電気・ガス・水道の基礎(電気設備・ガス設備等) [5]設備関連法規・JIS・ISO
	キッチン設計施工	[1]キッチンと設計図書(表現図法・設計図書等) [2]設計実務(設計条件の把握・図面作成等) [3]施工実務(施工条件の把握・施工図面作成等) [4]設計施工の実務(プレゼンテーション事例・設計施工例等) [5]建築関連法規
	キッチン販売	[1]マーケティング [2]コンサルティング(販売の基礎・顧客開拓等) [3]販売実務(実務知識等) [4]販売活動(事例研究等) [5]販売関連法規

	実技試験	内容
	実技筆記	以下の図面表現を含む、キッチン廻りの企画・提案に関する筆記試験 [1]平面図、[2]展開図、[3]立体表現等

学科・実技試験の免除

■ 学科試験に合格したが実技試験が不合格となった場合は、次年度から3年間、学科試験を免除する。
■ 実技試験に合格したが学科試験に不合格となった場合は、次年度から3年間、実技試験を免除する。

キッチンスペシャリスト資格登録

■登録およびキッチンスペシャリスト認定書等の交付
学科・実技試験の2科目に合格後、登録料13,650円（消費税含）を納付して登録申請をすると、キッチンスペシャリストの資格が登録されます。登録がすむと、「キッチンスペシャリスト認定書」と「認定カード」が交付されます。
■キッチンスペシャリスト資格の登録有効期限と登録更新
キッチンスペシャリスト資格の有効期限は、認定した日より5年間です。所定の手続きにより登録更新することができます。

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